全ク連・中央青年部会（小黒一也部会長）の需要開発研究委員会（田村直仁委員長）は「クリーニングサービスに関する利用者意識調査」の報告書をまとめた。
平成27年度は「セーター・カーディガンについて」アンケート調査を実施。アンケート回収数は5,664サンプル。
調査結果では家庭洗濯で約7割が「伸びた・縮んだ」経験があり、家庭洗濯を行う際は圧倒的に洗濯ラベルを情報源にしているが、34歳以下の若年層は「あまり考えずに洗ってしまう」「インターネットを情報源にしている」という割合が高かった。
報告書では調査結果を踏まえ、次の提言を行っている。
- 「だからクリーニング！」を積極的にアピールしよう
クリーニング店だからこそ、衣類ケアのプロだからこそ、できる洗いと仕上げ（技術）があることについて積極的に胸を張ってお客様にアピールすることが重要。セーター・カーディガンに関する家庭洗濯との仕上がりの差としてターゲット別に「ふっくら、きれいに、ちぢみなく」をキーワードに図解している。
- 「クリーニング店が持つ多彩なアイテム」を販促につなげよう
ウエットやシミ抜き、防虫加工等、クリーニング店がもつ多彩なアイテムをクリーニング事業者がきちんと整理・理解し、お客様の要望に適切なサービスの提案ができることが売上げアップにつながる。その際、一口にメニュー化やサービスの提案といってもお店ごとに営業形態が異なるため、顧客層やニーズに合わせて最適な方法を選ぶことが重要となる。
- 「衣類ケアのプロ」の立場から積極的に情報発信しよう
衣類をメンテナンスするプロとして、世の中にあふれる利用者の悩みや誤解を解消していくことが大切。現状ではセーター・カーディガンは家庭洗濯が行われる機会が多いアイテムであることをふまえ、クリーニングに関することだけでなく家庭洗濯や保管に関する正しい情報発信を利用者に積極的に行うことが、クリーニング店の信頼を高める。そこで、本報告では例として、家庭用洗濯機のドライコースや家庭用洗濯、防虫剤の使い方を含む衣類の保管方法等を挙げている。
報告書は組合および青年部、関連団体、全国の消費生活センターに送付している。
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